Facebook日本語版？
どうやらFacebookの日本語版が登場するようです。
と申しますのも、先程Facebookにアクセスしたら、翻訳作業のお手伝いをお願いできますかという内容のアナウンスが来ていたからです。
先日この日記でもFacebookのドイツ語版がユーザーの手によって翻訳されたという内容のエントリーを書きましたが、同様の手法で日本語化も行われるようです。現在、日本語化の翻訳作業に携わっているユーザーは３３０人。
うーん、これは面白そうです！どんどん翻訳してみます！
Facebookが日本語化したら一体どうなってしまうのでしょうか！？
というか多言語化がものすごい勢いで進められていてびっくりです！
いや、それよりも、私がFacebookの翻訳作業を手伝っているって、、、、、どうなんでしょうか！？！？！？
広告に、検索に--ソーシャルグラフのビジネス活用
http://japan.cnet.com/marketing/socialgraph/story/0,3800084199,20368759,00.htm
集合知を解析してグラフ化することで、そこから見えなかった情報が浮かび上がり、それが検索や広告ビジネスに使えるという。
ソーシャルグラフの活用ってほんとまだまだですよね。未来のソーシャルネットワーキングは、潜在的なソーシャルグラフから出てきた情報（記事で言う非明示的なリンク）を企業や人が好きなように活用できることなんだと思います。
検索や広告への応用の他にショッピングでのおすすめ品や、ニュースからおすすめのニュースなど様々な活用の仕方がありそうですね。
おすすめマイミクシィやおすすめコミュニティが記事で言及されていますが、mixiでもこういうソーシャルグラフを活用した機能がもっと出てくれば面白いですね。Facebookでもこの仕組み（たぶん）を使って友人を探す機能が提供されてました。誰と誰の友人だから・・・と勧める理由がわかるのがいいと思います。
ディズニー、どう売る初の携帯電話、店舗や箱、紙袋にまで「世界観」
http://japan.cnet.com/mobile/story/0,3800078151,20368843,00.htm
ディズニー・モバイルが動き出した。ソフトバンクのMVNO（仮想移動体通信事業者）としてインフラは持たずにソフトバンクの回線や設備を借りてディズニーブランドで展開する。
一般ユーザーに向けたMVNOとしては、日本ではこれが初なのではないでしょうか。過去にデータ通信などでは、日本通信のb-mobileなどがあったらしいです。
今回のMVNOが特徴的なのは、ただ単にインフラの貸し借りに終わらず、コンテンツやサービス、マーケティング面でもソフトバンクと協力するようです。
果たして成功するんでしょうか。。。
ディズニー・モバイルは2006年に米国で開始したが、わずか一年で撤退を発表している。失敗の原因として、携帯電話事業のノウハウの欠如が上げられるとのこと。通信料金の延滞やユーザーの獲得が思うように進まなかったらしい。今回はソフトバンクとマーケティング等で協力するようなので、大丈夫かもしれません。日本では、熱狂的なディズニーファンが多くいるので、ディズニーの世界観、ユーザー・エクスペリエンスがしっかりケータイで展開できれば成功すると思っています。販売店にはまだ行ったことがないので近々見てきます。
日本全国の折り込みチラシを検索できる「Yahoo!チラシ情報」
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2008/03/04/18663.html
日本全国の折り込みチラシを検索・閲覧できるサービス。
これはちょっと面白いというか、ユニークですね。
リクルートがやりそうなサービスですね。
折り込みチラシって、新聞をとってないと入手できないから、とってない人にとってこういうサービスは重宝するんじゃないでしょうか。大手スーパーとかはネットでチラシを提供していたりするけど。その他の商店にとっては嬉しいサービスでしょう。。。と思って自分の地域のチラシを検索したらユニクロしか出てこなかった。。。そうか、当たり前だけど商店の方々が登録しないといけないんですね。リクルートだったら営業攻勢をかけて一気に充実したサイトができそうですね（笑）
充実してくれば、地域の物価動向とかが手に取るようにわかっておもしろいかも。さらに遠方の商店と消費者が結びついて通販が増えるかも。さらに、そこに価格.com出てきてどこが安いとかになって・・・。新聞をとる人がますます減りそう・・・。
「Google Gears」、携帯へ
http://jp.techcrunch.com/archives/google-gears-goes-mobile/
オフライン・アプリケーションを開発できるGoogle Gearsがケータイに対応した。
MicrosoftのSilverlight、AdobeのAIRと、最近オフライン・アプリケーションの開発ツールが賑わっているが、オフライン・アプリはケータイでこそその威力を発揮するものだろう。電車に乗りながらウェブにアクセスしていたり、地下に入って電波が届かなかったり、ケータイは接続が不安定なのでローカルでアプリケーションが使えなければ使い物のならない。
今後Google Gearsでオフライン機能を備えたGmailやGoogle Calenderなどが提供されるらしい。
うーん、ちょっと使ってみたい。Windows Mobileの端末は持っていないけど。。。
私はドコモの普通のN905iμを使っているんですけど、出先でGmailとかによくアクセスしてメールチェックするんですよね。緊急を要するメールは小さい画面からメール送信してます。これが結構いけるんです。これにオフライン機能がついたら、ケータイに来るメールのように読んだりできるのでいいですね。GmailだけじゃなくてGoogle Docsとか、Google Readerを提供してくれたらいいんだけどなあ。
そろそろWindows MobileやBlackberryみたいなPDA端末がほしいですね。先日、外資証券外車に努める友人が会社から支給されたBlackberry端末を見せてもらったんですけど、飲み会の場でもそれで仕事してました。こりゃ大変だ。
関連で、“企業向けモバイル市場で首位を守る『BlackBerry』”という記事がありました。海外ではBlackberryがダントツです。でもAppleのiPhoneが追い上げてるらしいです。
Facebookドイツ語版スタート――2,000人の寛大なるユーザーのおかげ
http://jp.techcrunch.com/archives/facebook-now-in-german-thanks-to-2000-generous-users/
Facebookはドイツ語版をスタートさせる際、限定版をリリースしてユーザー２千人にサイトの翻訳を協力してもらったらしい。
言語の壁をどう乗り越えるかは、少数の人々が使うローカル言語にとって大問題ですが、なるほど、面倒な翻訳にも集合知を活用してしまおうということですね。
これならば違和感のある翻訳はなくなって、スムーズに使えそうですね。
先日Friendsterの日本語版がリリースされてましたが、あれはなかなかひどい翻訳でした。まるでウェブの翻訳機能を使った結果のように。最近見に行ってませんが改善されたのでしょうか？
ただ、ローカル版って、そのまま現地の言葉に翻訳すればいいってものではないのはよく言われることですよね。その地域のユーザーに合った使い方や機能が必要とされるわけで、それはそこのユーザーの生活習慣や地域の文化から調査してサービスを作る必要があると思います。
NHK、受信料を支払っている顧客向けに無料のPC・携帯電話向けサービス
http://japan.cnet.com/mobile/story/0,3800078151,20369044,00.htm
NHKが、受信料を支払っている視聴者へ付加サービスを始めた。
各種手続きや見逃した番組の再放送メール通知、公開番組・イベント開催情報のメール通知、その他ポイントサービスが受けられる。
受信料を支払っている視聴者へのサービスということだが、あらゆる視聴者に平等に放送サービスを届けるという公共放送の原則に反することはないのだろうか。
また、受信料の不払い者を少しでも減らすために考えられたサービスだと思われるが、果たしてこれらの提供されるサービスが不払い者にとって受信料を払いたくなるほど魅力的なサービスであるのだろうか。私は受信料を払っているが、それほど魅力的には感じない。
視聴者は、こうしたサービスよりも、インターネット経由での番組配信サービスを望んでいるのではないだろうか。昨年の放送法改正でNHKはインターネット配信事業に取り組めるようになった。最近発表があった、放送後の番組がインターネット経由で配信されるサービス「NHKオンデマンド」が年末頃には始まるだろう。
放送番組のインターネット配信は、欧米諸国の方が進んでいる。特にBBCが積極的で、2006年に放送番組を一週間さかのぼって無料でダウンロードできるサービス（BBC iPlayer）を発表し、昨年本サービスを始めている。また、過去の番組をアーカイブとして提供したり、番組の映像を素材として教育目的に利用しようとする取り組みが始まっている（Creative Archives）。
なぜ欧米諸国はこれほどまでにオンライン事業に積極的になることができるのか。
一つは法制度にある。日本では、NHKは放送法に定められた業務以外は禁止されており、インターネットの事業は限定的であった（放送法改正により、現在は限定的ではない）。一方、英国のBBCは、特許状と協定書により定められた範囲であれば自由に事業を拡大できることになっている。
二つ目の理由はメディア環境の違いである。日本では、NHKと民放はまるで五艘船団のように団結し、ネット配信に取り組まないようにしてきた。なぜなら民放は現在の放送事業で十分に視聴率を維持し、広告収入を取ることができるからだ。下手にネット配信に取り組めば視聴者がテレビを見なくなり、今ほどの巨額の広告収入を維持できなくなるからだ。また、NHKが新しい放送サービスを始めれば（ネット配信に限らず）民業圧迫と批判を浴びかねない。英国ではどうか。BBCは他の公共サービス事業者と組み、BskyBなどの衛星放送事業者やケーブル事業者などの外国資本のメディアと対立する構図になっている。そうした中で、BBCは常に新しい技術を取り入れて放送サービスを進化させ、放送事業の先導役を担っている。視聴者もこうした取り組みと方針を支持している背景がある。
日本の放送事業者も新しい技術を積極的に取り入れて、先進的な視聴者サービスを提供してほしいものです。
